産婦人科

スタッフ紹介

<患者さんへのメッセージ>

いわき市における産婦人科の基幹病院として、関連施設と連携を取りながら、出来る限りの医療を提供いたします。


役職・氏名 出身大学 卒年 資格 専門分野
地域産婦人科支援講座
教授
本多 つよし
福島県立医科大学 昭和62年 日本産婦人科学会専門医、日本婦人科腫瘍学会専門医、日本臨床細胞学会細胞診指導医、母体保護法指定医、日本がん治療認定医機構暫定教育医 産婦人科全般
(腫瘍)
主任部長
地域周産期母子医療センター長
三瓶 稔
福島県立医科大学 平成5年 日本産婦人科学会専門医 産婦人科全般
(周産期)
部長
金杉 優
福島県立医科大学 平成7年 日本産婦人科学会専門医、日本臨床細胞学会細胞診専門医 産婦人科全般
(腫瘍)
地域産婦人科支援講座
講師
西山 浩
福島県立医科大学 平成7年 日本産婦人科学会認定医、日本婦人科腫瘍学会専門医、日本臨床細胞学会細胞診専門医、日本がん治療認定医、緩和ケアの基本教育に関する都道府県指導者 産婦人科全般
(腫瘍)

診療紹介

日本の産婦人科医療全体を見渡したとき、危機的状況といわざるを得ません。これは、産婦人科医の減少、特に産科医に関しては顕著で、全国で約3,000人が不足しているといわれております。 これは、医事紛争・医療訴訟の増加、刑事司法の医療現場への介入の問題と相俟って、分娩取り扱い医療機関の減少に拍車をかけております。 新医師臨床研修制度による二次医療施設の勤務医の減少も起きており、したがって、産婦人科医、特に勤務医の労働環境は悪化の一途をたどっていると言えます。

いわき市立総合磐城共立病院の医師勤務案内の概要の中の基本方針には、
  1. 浜通り地区の中核病院としての役割を担います。
  2. 地域と連携し、高度医療、先進医療、救急医療の充実に努めます。
  3. 明日を担う医療従事者を育成します。
  4. 患者さんと職員との信頼関係を築くことに努めます。
  5. 安全で安心な医療を提供するために「チーム医療」を実践します。
  6. 自治体病院として良質な医療の提供と健全経営に努めます。
とありました。

患者さんの住所を拝見しておりますと、1.の意味が良くわかります。特に相双地区からの患者さんは非常に多く、また、重症化の傾向にあります。 浜通りにはいくつかの中規模病院が存在し、それぞれの任に当たっておりますが、福島県としては浜通りを一つの地域と考え、その中心に当院を当てているようで、 当科としても現時点でいわき市以外の地域からの患者さんの受け入れは如何ともし難いものがあると考えております。 さらには、NICUとも関連がありますが、地域周産期母子センターの指定を受けている関係で県内からの母体搬送の受け入れもあります。 以上のことは、我々が就任直後からの緊急課題でしたが、関係各位の方々のご理解とご協力で何とかなっている状況です。

2.につきましては1.とも関連いたしますが、特にいわき市内の先生方からのご要望につきましては100%受け入れることとしております。 そのため、絶えず、2名がオンコールの状態で待機しておりますし、必要に応じて全員で事に当たることもしばしばです。

3.につきましては、現在2名の後期研修医と2名の初期研修医がおります。前者は産婦人科を専攻した形で、専門医になるべく、日夜、臨床に励んでいるところです。 後者はいわゆるローテーターで臨床実習を行っている先生方です。この中から産婦人科を目指す方が出てくれることを切に望んでおります。 先日、私自身、新臨床研修指導医養成講習会を受講してまいりました。 この経験を今後に生かし、一人でも多く優秀な産婦人科医がこの病院から巣立っていき、さらには、成長した後、この病院に戻ってきて地域医療に貢献していただきたいと思っております。

4.につきましては院内に産婦人科診療等運営連絡会を設け、共立病院産婦人科としての質の向上を図るべく会議を重ねているところであり、今後の活動に期待しております。

5.の「チーム医療」につきましては、平成19年の4月に5人が集まった際にはお互いの性格や技術がなかなかわからないことから渾沌としておりましたが、最近では、お互いが解りあえて仕事がスムーズに行われるようになってきました。今後、さらにチームワークを良くし、あらゆることに全力で当たって行きたいと思っております。

6.については、地域における性感染症や子宮頚癌の発生頻度を抜きにしては語れません。 いわき市の地域医療を進める上で肝要なことは、他の地域との疾患の相違を見つけることであります。いわきには上記疾患が多い。 我々は何をすべきか?第一に予防のために啓蒙活動をすることと考えます。これは、以前より行ってきたことで、今後も続けていきたいと思っていることです。 また、健全経営に関しては、共立病院の産科医療の現状は、機器の老朽化や人手不足、過重労働が顕著であり、そのためには、分娩介助料について見直していく必要があると考えています。